Crew -メンバー-
2013年に株式会社リンクコーポレイトコミュニケーションズ（リンクアンドモチベーショングループ）入社。プランナーとして、日本の大手メーカーのコーポレートブランディング（IR・理念浸透・採用）を中心に30社以上支援。
2019年に株式会社ジャパン・エンダストリアルを設立。製造業を専門に、Microsoft製品の利活用支援サービスを提供。2022年より講師活動を開始し、セミナー受講者数は100名以上。同年10月にiU（情報経営イノベーション専門職大学）客員講師を拝命。
インターネットベンチャーやシステムコンサルティング企業で大手企業情報シス部門のクライアントを中心に、数々の大規模プロジェクトやWebアプリ開発プロジェクトを完遂させる。 その後社会人教育ビジネスに参画し、教材開発及び法人研修に従事。大手人材派遣企業では、役員として新規事業開発部門、社長室、海外法人設立などを担当。 2019年より企業コンサルタントとして活動。サイバーセキュリティ事業の起ち上げや社会人向けITスクールの設立など様々なプロジェクトに参画。現在に至る。
コーポレートコミュニケーション担当
北海道、三重県、岐阜県の地域企業（製造業など）や自治体とともに、YouTubeを活用した地域メディアやコミュニティ、地域と学校の連携プロジェクト立ち上げに従事。
その他、プロジェクト運営やICT教育支援、イベント登壇、など多数経験。ジャパン・エンダストリアルに在籍しつつ、起業家としても活動。
製薬会社開発部にて勤務し2001年に退職。その後約10年、専業主婦として家庭に専念し、子育てに注力した後、2011年から大手メーカーの人財採用部に所属。2013年以降は現在のMicrosoft365の導入に携わり、業務の効率化と改善中心のデジタル化に取り組む。
2022年からジャパン・エンダストリアルに参画し、あらゆるライフステージを経験したからこその支援を武器に多数の企業を支援。Microsoftを活用したデジタル化の講演にも多数登壇。プロジェクトを進める上で大切にしていることは”楽になる”ことと”楽しむ”こと。
IT技術に初めて触れてから、わずか2ヶ月でPower Platformを活用した業務アプリを3つ開発。その経験から、『工場経営ニュース』やPower Platformアカデミーで技術や活用事例などの取材・記事作成を担当。読み手にとって「読みやすく、わかりやすく」を大切に記事を作成している。モットーは健康第一。
青山学院大学大学院理工学研究科機械工学専攻修士課程修了。2001年から3年半、ヤフー株式会社の新卒第一期生としてエンジニアのキャリアをスタート。その後起業し、C2Cを中心とした様々なウェブサービスを立ち上げる。株式会社Bracket（2018年、STORES.jp株式会社に社名変更）共同創業およびCTO、note株式会社（5243東証GRT）共同創業およびCTO。現在はシンガポールのREAPRA PTE. LTD. CTO。
コンピュータなどのハードウェアに興味があり、少しのプログラミング知識を持ってPower Platformを学び始める。これまでに社内Q＆Aシステムや受注管理システム、配送管理システムなどのアプリや、RPAフローを開発。シンプルかつ高機能をコンセプトに、「誰もが使いやすいシステムにすること」を大切にしている。
SNS公式アカウントを運営。以前はMicrosoftのPower Platformを活用し、Twitterで毎日投稿を実施。現在はジャパン・エンダストリアルのセミナー情報や、Webメディアの記事を工場経営者・勤務者の役に立つような情報として、誰もがわかりやすく発信することを目指している。バーチャルキャラクター。
1989年生まれ。大学卒業からIT業界に約10年携わる。
Microsoft SharePointをメインに扱っており、導入・運用保守から移行まで携わる。2019年からはPower Platformの利活用プロジェクトにも参画。PowerApps、Power Automateを中心に多くのアプリやワークフローを作り顧客の業務効率化を実現。
都内IT企業の情報システム部門でインフラエンジニアと勤務する傍ら、副業でSaaSアプリの導入～運用までの一貫したサポートを行う。WindowsServerの運用管理、Google Workspace、Microsoft365、AzureADなどに精通し、多数の支援実績を持つ。
1985年生まれ。ソフトウェアエンジニアとして、大手通信会社、金融系ベンダー、ゲーム開発会社と、幅広いプロジェクトに参加する。三十代になり、マネージャーとして後進の育成、指導にあたる。2020年より独立し、Unity、Python、Power Appsなどを使った非エンジニア向けのアプリ開発の指導を行い、人材育成を中心とした中小企業のデジタル化を展開している。
